福岡の水泳業界はどうなるのか？

※今回の話は完全に僕の狭い私見で話します。

さて、5月末まで緊急事態宣言が伸び、福岡の僕の周りの世間の雰囲気は6月からはさすがにいろんな場所が空くだろう、ってムードです。
僕も多分6月からはさすがにプールも空けてくれると思うのですが、はたして、その空いた時にプールはどうなっていくのか？ということを
社会全体と照らし合わせながら考えてみようかと思います。

まず、社会の流れとしては5月末まで自粛をしたとして、ほぼ１００％コロナが終息することはないでしょう。
ということは、いったん自粛をして、それが6月に減る目途がたったら自粛を解いて、そしてまたオーバーシュートの危機に
さらされない範囲で、また専門家が判断して自粛する、ということを繰り返すのではないかと、現時点では思います。

この時、プールがどうなるのかという話ですが、おそらく今までと同じような形態で営業することは難しいでしょうし、
営業を強行したとしても、お客様の意識的につねに自粛と開放を行ったり来たりする中では、従来通りの方法で
売り上げを今までどおり上げることは結構難しくなるんじゃないかと思います。

この状況でプールを経営する側としてとれる方法論といえば、
①オンラインの売り上げを増やしていく
②オフラインの売り上げが減っていくことを織り込み済みで、今までどおりオフラインでやっていく

大まかにこの２つになるかとは思うんですが、
おそらく①を選ぶ大手プールは少ないんじゃないかと思うんですよね。
その理由としては①に切り替えたところで、ノウハウを持っていないものがすでにノウハウを持っているところに勝つことは難しいから。
もし僕がプールを持っていたとしても、おそらく②でいくんじゃないかと思います。

この時、水泳事業全体の流れから行くと、
＜プールを持っている大手＞・・・今まで通りのオフライン主体の営業（売り上げは1，2割?は減る）
＜プールを持っていない個人インストラクター＞・・・オフライン＋オンライン（売り上げキープを目指す）
＜市民プールなどの公営施設＞・・・オフライン主体の営業（売り上げは1，2割?は減る）
＜オンラインの水泳教室や指導動画などのサービス＞・・・売り上げが増える
といった感じの様相を取りつつも、全体の水泳事業の単価は減る（コロナで離れた顧客層がすべて水泳に戻ってくるとは考えづらいため）
という感じになるんじゃないかな、と思います。

オンライン上でやっていけるほどの実力がある人は売り上げを増やすことができるだろうし、
オフラインのみでやっている施設・個人は売り上げを減らすことは間違いないんじゃなかろうかと思います。

その中で、この全体としての市場を見渡しながら独自のメリットを提供できる視点を見つけ出せる人・企業が大きく売り上げを伸ばすということは
あるんだろうな、とも思ってます。

僕も今、オフラインでしかできないこと/オンラインでオフラインの代わりになること・ならないこと/オンラインでしかできないこと
などをいろいろ考えてみてる最中です。

また何か面白いことが思いついたら、まとめてみようかと思います。

UR-SWIM福岡
Arakawa Ryosuke